授業で Chaucer の "The Physician's Tale" を読んでいて，ll. 187--88 で現代英語にも見られる譲歩表現に出会った（引用は The Riverside Chaucer より）．
She nys his doghter nat, what so he seye.
Wherfore to yow, my lord the juge, I preye,
悪徳裁判官 Apius に乗せられた町の悪漢 Claudius が，騎士 Virginius からその娘 Virginia を奪い取るために法廷ででっち上げの訴えを起こしている箇所である．「Virginius が何と言おうと，Virginia は奴の娘ではない」という行である．what so he seye は現代英語でいう whatsoever he may say に相当し，譲歩を表わす副詞節である．譲歩の文なので，Chaucer では seye と接続法の活用形 ( subjunctive form ) が用いられている．
ここで現代英語の what(so)ever についても言及したところ，現代英文法ではなぜこれを「複合関係代名詞」 ( compound relative pronoun ) と呼ぶのかという質問があった．これの何がどう関係代名詞なのかという問題である．何か別のよい用語はないものかという疑問だが，これを考えるに当たっては，まず現代英文法の「関係詞」 ( relative ) の分類から議論を始めなければならない．これ自体に様々な議論があり得るが，今回は『現代英文法辞典』 "relative" に示される分類に従い，「複合関係代名詞」という呼称の問題を考えてみたい．
最も典型的な関係詞として想起されるのは who, which, that; whose; when, where 辺りだろう．関係代名詞 ( relative pronoun ) に絞れば，who, which 辺りがプロトタイプということになるだろう．いずれの関係代名詞も先行詞 ( antecedent ) を取り，先行詞を含めた全体が名詞句として機能する ( ex. a gentleman who speaks the truth, a grammatical problem which we cannot solve easily ) ．つまり，典型的な関係代名詞は「先行詞の明示的な存在」と「全体が名詞句として機能する」の2点を前提としていると考えられる．
しかし，『現代英文法辞典』の分類を参照する限り，この2点は関係代名詞の必要条件ではない．一般に関係詞には，先行詞を明示的に取るものと取らないものとがある．前者を単一関係詞 ( simple relative ) ，後者を複合関係詞 ( compound relative ) と呼び分けている．複合関係詞は先行詞を明示的に取らないだけで，関係詞中に先行詞を埋め込んでいると理解すべきもので，what や what(so)ever がその代表例となる．（注意すべきは，ここで形態的に複合語となっている what(so)ever のことを what などに対して「複合」関係詞と呼ぶわけではない．しかし，このように形態的な複合性を指して「複合」関係詞と呼ぶケースもあり，混乱のもととなっている．）
関係代名詞に話しを絞ると，複合関係代名詞のなかでも一定の先行詞をもたない what のタイプは自由関係代名詞 ( free relative pronoun ) ，指示対象が不定のときに使用される what(so)ever のタイプは不定関係代名詞 ( indefinite relative pronoun ) として分類される．さらに後者は，名詞節として機能する典型的な用法と，譲歩の副詞節として機能する周辺的な用法に分けられる．ここにいたってようやく what(so)ever he may say の説明にたどりついた．この what(so)ever は，正確にいえば「（複合）不定関係代名詞の譲歩節を導く用法」ということになろう．
先にも述べたとおり，この用法の what(so)ever は，先行詞を明示的に取らないし，全体が名詞句として機能していないし，典型的な関係代名詞の振る舞いからは遠く隔たっている．その意味で複合関係代名詞という呼称が適切でないという意見には半分は同意する．しかし，この what(so)ever を典型的な関係代名詞と関連付け，その周辺的な用法として分類すること自体は，それなりに妥当なのではないだろうか．より適切な用語を提案するには広く関係詞の分類の問題に首を突っ込まなければならず，本記事では扱いきれないが，大きな問題につながり得る興味深い話題だろう．
・ 荒木 一雄，安井 稔 編 『現代英文法辞典』 三省堂，1992年．
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