中英語後期の，フランス語に対する英語の復権について，本ブログでは reestablishment_of_english の各記事で話題にしてきた．同じ頃，お隣のフランスでは，ラテン語に対するフランス語の復権が起こっていた．つまり，中世末期，イングランドとフランスの両国（のみならず実際にはヨーロッパ各国）で，相手にする言語こそ異なれ，大衆の言語 (vernacular) が台頭してきたのである．
　中世後期のフランスで，フランス語がいかに市民権を得てきたか，行政・司法に用いられる言語という観点から概説しよう．中世フランスでは，行政・司法の言語としてラテン語が一般的であったことは間違いないが，13世紀中からフランス語の使用も始まっていた．特に Charles IV の治世 (1322--28) において行政・司法におけるフランス語の使用は，安定したものとはならなかったものの，進展した．その後14世紀末からは，フランス王国のアイデンティティと結びついた国語として，フランス語の存在感が確かに認められるようになってゆく．そして，ついに1539年8月15日，行政・司法におけるフランス語に，決定的なお墨付きが与えられることとなった．フランス語史上に名高いヴィレ・コトレの勅令 (l'ordonnance de Villers-Cotterêts) である．「#653. 中英語におけるフランス借用語とラテン借用語の区別」 ([2011-02-09-1]) で触れたように，それまで法曹界はラテン語とフランス語の2言語制で回っていたが，フランソワ1世 (Francis I; 1494--1547) が行政・司法でのラテン語使用を廃止したのである．Perret (47) より，勅令の関係する箇所を引こう．

L'ordonnance de Villers-Cotterêts (1539) Articles 110 et 111
«Et afain qu'il n'y ait cause de douter sur l'intelligence desdits arrests, nous voulons et ordonnons qu'ils soient faits et escrits si clairement, qu'il n'y ait ne puisse avoir aucune ambiguïté ou incertitude, ne lieu à demander interprétation.
Et pour ce que de telles choses sont souvent advenues sur l'intelligence des mots latins contenus esdits arrests, ensemble toutes autres procédures, [...] soient prononcez, enregistrez et delivrez aux parties en langaige maternel françois et non autrement.»

　この勅令は，ラテン語を扱えない官吏の業務負担を減らすためという実際的な目的もあったが，フランス語をフランスの国語として制定するという意味合いがあった．その後の歴史において，フランスは他言語や非標準方言を退け，標準フランス語の普及と拡大に突き進んでゆくが，その最初の決定的な一撃が1539年に与えられたことになる．実際に，17世紀中にこの勅令の内容は拡大し，フランス革命後も堅持されたことはいうまでもない．
　一方，イングランドにおける英語の復権は，「#131. 英語の復権」 ([2009-09-05-1]) や「#706. 14世紀，英語の復権は徐ろに」 ([2011-04-03-1]) で示したように，あくまで徐々に進んでいった．確かに，「#324. 議会と法廷で英語使用が公認された年」 ([2010-03-17-1]) である1362年のような，英語の復権を象徴する契機はあるにはあるが，ヴィレ・コトレの勅令のような1つの決定的な出来事に相当するものはない．
　近代ではイングランド，フランスともに標準語を巡る問題，規範の議論が持ち上がったが，諸問題への対処法や言語政策は両国間で大きく異なっていた．その差異の起源は，すでに中世後期における土着語の復権の仕方そのものにあったように思われる．

　・ Perret, Michèle. Introduction à l'histoire de la langue française. 3rd ed. Paris: Colin, 2008.

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